田中正人 (株式会社 都市調査計画事務所　代表取締役)

阪神・淡路大震災の復興過程においては、仮設住宅・復興公営住宅あ わせて1,000人近い入居者が「孤独死」を遂げたと言われる。

ただ 注意すべき は、問題の核心は「孤独な死」それ自体にあるのではないという点である。「孤独死」に至る以前の、誰からもアテンションを向けられない、よってその死を 認める者もいない社会的に孤立した「孤独な生」、そこにこそ目を向ける必要がある。

主要な論点は次の5つ。(1) 被災地の復興の進展は、社会的な孤立の果ての「孤独死」を減じてきたか。(2)「孤独死」問題は高齢者問題に収斂するか。(3)「孤独死」は被災地に限った問題ではないと言い切ってよいか。(4) 住宅・住環境の質とは無関係か。(5) 見守り制度や交流促進プログラムは有効だったのか。

我々の分析によれば、これらはいずれも支持されない。「孤独死」は復興とともに収束には向かわず、高齢化問題にも回収されない。被災地に固有の発生メカニズムが存在し、そこには仮設住宅や復興住宅の立地・空間特性が介在する。人的な支援には基礎的限界があることを認めざるを得ない。報告では以上の点に触れるとともに、若干の提言についても言及したい。

藤室玲治 (神戸大学都市安全研究センター　学生ボランティア支援室 コーディネーター)

災害ボランティア (被災者支援) の本質は物資や労力の提供ではなくコミュニケーションである。なぜならば、被災して傷ついている人の真のニーズは、自分の状況 (苦境) を他者に理解してもらうことであるからだ。被災者とボ ランティアがコミュニケーションを取る関係がまずあり、その上で労力や物資が提供されることで、被災者の尊厳を損なわずにニーズを満たすことができる。このことを、阪神・淡路大震災の際のテント村や仮設住宅でのボランティア活動、能登半島地震以降の足湯ボランティア活動の実践から報告する。また平時における独居高齢者の孤独死予防 (復興住宅での喫茶活動や戸別訪問) や野宿者支援 (訪問活動や居宅移行後の居場所づくり) 等においても同様の考え方が重要であることにも触れる。