神戸大学国際連携推進機構国際教育総合センタープログラムコーディネート部門は、2021年7月9日から8月5日までの約1か月間、複数の海外大学との合同開講という新しい形式で2021 Kobe University Summer Study Programを実施しました。本学と合同開講先の中国中南財経政法大学、中国復旦大学、韓国高麗大学校、中国大連理工大学、中国大連外国語大学の学生、および世界22か国・地域にある61の大学と本学から延べ300名以上の学部生・大学院生が参加しました。

Kobe University Study Programは、本学のプロモーション活動の一環として、日本の大学への留学に興味を持つ海外の学部生・大学院生を対象に、本学の教育を体験してもらう機会を提供することを目的とした本部門独自のプログラムです。新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、今回は全6回の講義をオンライン会議システムZoom上の会場で実施しました。日本語学習者、非日本語学習者それぞれのニーズに応えるべく、【日本のアニメと社会】(神戸大学法学研究科　井上典之教授、中南財経政法大学外国語学院　袁園副教授)、【日本語方言と日本文化】(神戸大学国際文化学研究科　林良子教授、大連外国語大学日本語学院　羅米良副教授) は日本語で、【Brexitの法的問題】(神戸大学法学研究科　井上典之教授、中南財経政法大学知的財産研究センター　代高潔研究員)、【アジア高等教育共同体形成】(神戸大学国際協力研究科　小川啓一教授、復旦大学国際関係・公共事務学院　張骥研究員、高麗大学校国際大学院　韓程善教授)【冷凍システムでの冷媒熱伝達の動向】(神戸大学工学研究科　浅野等教授、大連理工大学エネルギー・パワー学院　吴曦副教授)、【教育ビックデータ】(神戸大学システム情報学研究科　殷成久准教授、大連理工大学国際情報・ソフトウェア学院　劉玉琴副教授) は英語での実施になりました。合同開講先の教員は司会とコメンテーターを務め、講義は主に本学の教員が担当しました。

国際文化学研究科　林教授と大連外国語大学日本語学院　羅副教授の合同講義【日本語方言と日本文化】では、両大学と研究科の紹介の後に、国際人間科学部学生による日本語方言をテーマにしたグループ発表を行いました。学部2年生で短期間に膨大な調査と緻密な分析に基づく発表ができていると、羅副教授と海外の参加学生から驚きの声が上がりました。2時間の本講義の終了後、両大学の学生及び一般参加学生の希望者を合わせた約40名で懇親会を行いました。6名ほどのグループに分かれて講義についての質問・感想や、神戸大学学生の学業、日常生活、留学について質疑応答がありました。また、お互いの大学の様子や、各自の研究についても活発な意見交換が行われました。

国際協力研究科　小川教授と復旦大学国際関係・公共事務学院　張研究員、高麗大学校国際大学院　韓教授による【アジア高等教育共同体形成】講義では、2012年以降に3大学がコンソーシアムを結成して取り組んできた「キャンパスアジアプログラム」の実施状況と成果、東南アジアの大学も含むアジア高等教育共同体の形成という展望について発表されました。各教員から3大学・3研究科についての紹介の後、3大学へ留学することでキャンパスアジアプログラムに参加する機会があるといった説明がありました。また、過去にキャンパスアジアプログラムに参加した学生や卒業生による体験談セッションも設けられました。講義参加者によるアンケート結果から、講義を通じてキャンパスアジアプログラムおよび3大学への留学について関心が高まった様子が伺えました。

工学研究科　浅野教授と大連理工大学エネルギー・パワー学院　吴副教授による【冷凍システムでの冷媒熱伝達の動向】講義では、冷凍システム研究分野の先輩、後輩という繋がりから今回の合同開講に至った経緯もあり、吴副教授は司会とコメントだけでなく、ご自身の研究テーマについて紹介するセッションも行いました。専門性の高い内容であるにもかかわらず、90分間一人の退席者もなく、国際シンポジウムを彷彿とさせるかのような雰囲気の講義となりました。

プログラム終了後、参加した学生より沢山のフィードバックが寄せられました。「プログラムへの参加を通じて神戸大学への留学に興味が湧いたので来年出願したい」、「日本の教育システムについてもっと知りたくなった」、「神戸大学の学生と交流したいので、FacebookなどSNSにプログラム専用ページを開設してほしい」など、お寄せいただいたご意見・ご要望は今後のプログラムの改善などに役立ててまいります。

コロナ禍で従来のような国際教育・交流プログラムの実施は難しくなりましたが、今回のように時間や場所にとらわれず、複数の海外大学との合同開講といった新しい形式のプログラムの実施が可能になるなど、ニューノーマル時代における選択肢は広がっています。本部門では引き続き、ウィズコロナ、アフターコロナ時代に求められる取組を積極的に模索、実施していきます。