工学研究科の近藤民代准教授を日本側研究代表者とする課題が、JST国際科学技術協力基盤整備事業 日本−米国研究交流「SDGsや仙台防災枠組の優先行動に即し、人間中心のデータを活用したレジリエンス研究」領域にて採択されました。
米国のNSFから支援を受けているテキサスA＆M大学のミシェル・マイヤー准教授と、より良い、より安全な都市への復興をどう実現していくかを考える研究です。
研究課題名・研究代表者
沿岸域災害における居住空間変容に対する土地利用管理とランドスケープの再定義
- 日本側研究代表者
- 神戸大学 大学院工学研究科 准教授 近藤 民代
- 米国側研究代表者
- テキサスA＆M大学 ランドスケープアーキテクチュア都市計画学科 准教授 ミシェル・マイヤー
概要
日米の沿岸域被災地で実践されている減災復興を目的とした土地利用管理とコミュニティ主体のプレイスメイキング過程を分析し、持続性、住み良さ、レジリエンス、社会的公正の観点から効果と限界を明らかにします。
本研究で期待される成果は、レジリエントな土地利用管理、持続的で住み良いランドスケープデザイン、社会的に公正な環境の再生を実現する、「計画学によるプランニングとガバナンス」、「ランドスケープデザイン学による人間と環境の調整」、「社会学による適応学アプローチ」を統合した復興アダプテーション学です。