阪神・淡路大震災からの30年を振り返り、地域資料を後世に伝える意義を考えてもらおうと、本学の奥村弘理事・副学長が５月17日、高知市の県立高知城歴史博物館で講演しました。

奥村理事は、1995年の阪神・淡路大震災後、関西の歴史学関係者らと「歴史資料ネットワーク」を立ち上げ、さまざまな被災地で地域資料の救出、保全に関わってきました。災害の記録を後世に残す活動にも取り組んでおり、今年からは兵庫県立歴史博物館（姫路市）の館長も務めています。

講演は「地域の記憶を守り伝える－阪神・淡路大震災30年の経験から－」と題して行われ、奥村理事は阪神・淡路の教訓や、地域住民と専門家の連携の重要性などを語りました。高知県は南海トラフ巨大地震で大きな被害が想定されている地域で、地元の高知新聞でも講演の内容が紹介されました。

（総務部広報課）